未来を創る、お金の教養。 お金で夢をあきらめない。
だから、ファイナンシャルアカデミー。

ファイナンシャルアカデミー
公式アンバサダー(受講生)
川島永嗣氏

教養講座とは?

「お金と上手に付き合う力」を身につけるための教養です。
お金の使い方から、貯め方や稼ぎ方、社会還元までを7つの要素でまとめ、知識と行いの両面から身につけていく、いわば「全世界共通のお金のマニュアル」のようなものです。単に稼いだり、貯金が多かったりという人がお金の教養が高いわけではなく、自分にも他人にも社会にも、バランスよく、かつ美しくお金を扱える人がお金の教養が高い人となるのです。

お金の教養を
身につけるための
無料講座
【お金の教養講座】

累計万人が受講したマネースクールの定番講座。老後の不安をなくしたい、収入をアップしたい、もっと貯蓄体質になりたい、投資でお金を増やしたいなど、なかなか聞けないお金のことを、短時間で効果的に学び、知識を得られる入門講座です。

Interview

お金の教養を学んで

What did you feel
after taking the class?

再生

学べること

  1. 無理なくお金を貯める
    家計管理法

    誰にでもできる!家計の支出を簡単に見える化する方法

  2. 貯蓄の仕組み化

    収入の2割を無理なく自動的に貯める魔法の方法

  3. 生涯続く
    不労所得の作り方

    住まいの支出を収入に変える方法を体験談も交えて解説

  4. 3つのお金の増やし方

    手元資金がなくてもOK?今の自分に1番合ったお金の増やし方を学ぶ

  5. 最も確実な資産運用の
    リスク回避方法

    投資で上手くいかない人の共通点と、失敗しないための大事なポイント

  6. 投資を始める
    タイミング

    年代?相場?景気?投資を始めたい人が知るべき「タイミング」を徹底解説

初めての人でも安心して受講できます

初心者の方:90%|お金について勉強をしたことがある:10%
お金の教養講座の受講生の
90% が過去に
「お金の勉強をしたことがない」
「投資の経験がない」と回答。

こんな方におすすめ

  • 貯蓄をすれば
    将来不安が消える
    と思っている
  • 難しい話は苦手。
    でもマネー設計は
    気になっている
  • 年金だけでは、
    将来が不安だけど
    備え方が分からない
  • 銀行の預金、
    そのままでいいのか
    心配

ファイナンシャル
アカデミーとは?

「お金の教養」を身につけるための日本最大級の総合マネースクールです。
貯蓄や家計管理といった生活に身近なお金から、資産運用、キャリア、人生と社会を豊かにするお金の使い方までを学ぶことができます。

絶対的な中立性

ファイナンシャルアカデミーは、投資信託も株式も、保険も不動産も売りません。
受講料をいただく代わりに受講生にとって本当に有益な情報のみを中立性ある立場で提供しています。
これが、ファイナンシャルアカデミーの教育機関としてのこだわりです。

有識者による
アドバイザリーボード

バランスの取れた多様で中立的な意見・提言を得ることを目的として、各分野における有識者で構成されるアドバイザリーボードを設置しています。それぞれの専門の立場から、ファイナンシャル教育のあり方や、当校の運営などについてアドバイスを頂きます。

  • 竹中 平蔵

    慶應義塾大学名誉教授

    1951年和歌山県和歌山市生まれ。一橋大学経済学部卒。日本開発銀行などを経て慶應義塾大学教授に就任。2001年小泉内閣で経済財政政策担当大臣。2002年に金融担当大臣を兼務。2004年参議院議員当選。2005年総務大臣・郵政民営化担当大臣。現在、慶應義塾大学名誉教授。その他、アカデミーヒルズ理事長などを務める。

  • 岩井 重一

    弁護士
    元東京弁護士会会長

    1968年中央大学法学部卒業。1969年司法試験合格。1972年弁護士。2004年東京弁護士会会長、日本弁護士連合会副会長兼務。日本司法支援センター(愛称法テラス)時代には、常勤弁護士推進本部長として、市民と司法の架け橋を目指し、司法アクセスの改善のための取り組みを行なった。

  • 漆 紫穗子

    品川女子学院 理事長

    1961年東京都品川区生まれ。早稲田大学国語国文学専攻科修了。「28プロジェクト〜28歳になったときに社会で活躍する女性の育成」を教育の柱に、社会と生徒を直接結ぶ教育により、従来の役割を超えた学校作りを実践している。著書に『伸びる子の育て方』(ダイヤモンド社)、『女の子が幸せになる子育て』(かんき出版)など。

  • 森本 美成

    元野村證券顧問
    元ジャフコ専務取締役等

    1947年和歌山県和歌山市生まれ。1970年慶應義塾大学商学部卒。野村證券時代は外国株式営業の立ち上げと営業展開に参画し、ジャフコ移籍後は、ベンチャー企業の発掘、投資の第一線で活躍した。現在もそうしたベンチャー企業の経営者との人脈が豊富である。

メディア掲載

バランスの取れた多様で中立的な意見・提言を得ることを目的として、各分野における有識者で構成されるアドバイザリーボードを設置しています。それぞれの専門の立場から、ファイナンシャル教育のあり方や、当校の運営などについてアドバイスを頂きます。

新聞・テレビ
日本経済新聞|朝日新聞|TV TOKYO|TBS|フジテレビ|NHK
雑誌
BRUTUS|週刊ダイヤモンド|日経WOMAN|プレジデントFamily|日経マネー|経済界

ファイナンシャル
アカデミーの書籍

当校および代表の泉正人などが著作・監修した書籍は、累計160万部超。代表自身の経験や知識に基づいた「豊かな人生を送るための指南書」から、お金の教養が一冊でわかる入門書まで、お金の教養が高まる書籍を100冊以上出版しています。

  • お金の教養|泉正人
  • 人生が変わるお金の大事な話|泉正人
  • お金原論|泉正人
  • 『仕組み』仕事術|泉正人
  • 誰も教えてくれないお金の話|泉正人(監修)

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    教室セミナー

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じっくりと学びたい人はPlus、短時間でポイントを絞って学びたい人はBasicへの参加がおすすめです。(※BasicはPlusの内容を抜粋してコンパクトに学べる構成になっています)

受講料 無料
開催場所

実際の教科書を手にとってご覧いただけます

教室セミナーでは、スクールで
実際に使用している教科書を
開始前や休憩中に自由にご覧いただけます。

  1. 教室参加時のマスク着用はご自身の判断にてお願いいたします。
    授業中は可能な限り換気を行います。
  2. 講座受付時の体温チェック/手指の消毒は任意といたします。利用する机・ドアノブ等の消毒・殺菌は講座ごとに徹底します。
  3. 体調がすぐれない場合や発熱時は、ご自身の判断にて教室への参加を控えていただくようお願いします。

STEP2希望の日程を選択してZoomセミナーを申込む

じっくりと学びたい人はPlus、短時間でポイントを絞って学びたい人はBasicへの参加がおすすめです。(※BasicはPlusの内容を抜粋してコンパクトに学べる構成になっています)

    受講方法
    Zoom
    オンライン会議システムの「Zoom」を使って、生放送でLIVE配信される授業に参加することができます。
    ※受講方法は申込後にメールでお知らせします。

    定番の知識がいつでも学べる 動画セミナー

    学べる3つのこと #今すぐ使える家計改善ノウハウ #資産運用がうまくいく9つの考え方 #投信・株・不動産の仕組みと成功のコツ 授業時間2時間
    受講料 無料
    受講期間 申込みから3日間

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    申込み後すぐに受講いただけます

    動画セミナーは、収録されたセミナー動画で受講することができます。再生や一時停止、倍速再生などの操作ができるので、自分のペースで学習することができます。

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    ファイナンシャルアカデミー受講規約

    第1条(定義)

    この受講規約(以下『本規約』)は株式会社FinancialAcademy(以下、『当校』)が提供する教室授業、Zoom授業、動画授業を受ける際のルール等を定めるものです。

    第2条(禁止事項)

    • 1. 授業内容の録音、録画、写真撮影等はお控えください。
    • 2. 授業は申込者のみ受講できます。複数人での視聴はお控えください。
    • 3. 企業・団体による受講は、他の受講生に迷惑がかかる場合があるため、事前の許可がある場合を除いてお断りしています。
    • 4. 受講に必要なID、パスワード、URL等の譲渡及び貸与は一切禁止します。譲渡及び貸与の事実が発覚した場合は、当校は受講生に対して、本サービスの全部もしくは一部の利用を制限することができるものとします。
    • 5. 当日及び後日のネットワークビジネス、投資、宗教等の勧誘行為は一切禁止します。
    • 6. 以下に該当する人は、円滑な授業運営のため、受講をお断りする場合があります。
    • ・授業を録音、録画、写真撮影等した人
    • ・教科書や授業で使用する資料の転写・複写または、ウェブサイト等へ公開した人
    • ・ネットワークビジネス、投資、宗教等の勧誘目的の人※
    • ・他の受講生や講師に対し、暴言、暴力、セクハラ行為、プライバシーを侵害する行為等を行った人
    • ・受講に必要なID、パスワード、URL等を譲渡及び貸与した人
    • ・ひとつの受講権利を使い、複数人で受講した人
    • ・授業の進行に支障をきたす言動をする人
    • ・明らかに体調不良の人、居眠りをしている人、飲酒している人
    • ・立ち入り禁止エリアへ不当に侵入した人
    • ・その他、当校の運営上、事務局が不適切と判断した人

    ※当校では、受講生間における当日及び後日のネットワークビジネス、投資、宗教等の勧誘行為を一切禁止しています。これらに該当する営業・勧誘を受けた際は、事務局までお知らせください。
    これらの勧誘行為が発覚した場合、受講生への迷惑、及び当校の信用が大きく毀損する悪質な行為として然るべき対処をさせていただきます。
    被害を最小限に抑えるため、次の方法にて名前・斡旋先名・企業名などを公開する場合があります。

    • ・教室やイベント会場での掲示
    • ・当校ウェブサイトへの掲載
    • ・受講生へのメール送付等

    第3条(教室授業)

    教室授業は下記のルール等に基づいて開催されます。

    • ・最低開催人数は5名とします。
    • ・開催3日前の時点で、開催予定講座の予約人数が5名を下回る場合、講座の開催を中止する場合があります。
    • ・開催時期や、授業内容・講師は、急病、天候、災害、その他やむを得ない事情により予告なく変更される場合があります。
    • ・授業中のパソコンの使用や撮影は原則禁止とさせていただきます。一部の使用が許可されたスクール・講座におきましても、タイプ音や撮影音などが他の受講生の迷惑にならないようにご注意ください。
    • ・15歳未満の方については、他の受講生の集中を妨げる可能性があるため入室をお断りします。
    • ・資料は授業に参加した人にのみ配布します。
    • ・授業中に、当校及び当校グループのウェブサイト等に開催報告を掲載するための写真撮影や、講師トレーニングのための映像撮影をする場合があります。最大限、個人が特定されない写真を使用させていただきますが、万が一写真の変更希望がある場合には、事務局までご連絡ください。

    第4条(Zoom授業)

    Zoom授業は下記のルール等に基づいて開催されます。

    • ・補助資料がある講座について、補助資料は、事前の案内を確認のうえご準備ください。
    • ・最低開催人数は5名とします。
    • ・開催3日前の時点で、開催予定講座の予約人数が5名を下回る場合、講座の開催を中止する場合があります。
    • ・授業内容や講師は、急病、天候、災害、その他やむを得ない事情により予告なく変更される場合があります。
    • ・当校は、システム若しくは通信回線等の障害又は停電、騒乱、火災若しくは天災地変等の不可抗力によって、予告なくサービスの一部又は全部の提供を一時停止することがあります。
    • ・当校は、当校または当校から委託を受けた者が前項に基づく修理又は復旧を行っている間、受講生が動画視聴できないことについて、当校に故意又は重過失がある場合を除き、一切責任を負わないものとします。

    第5条(動画授業)

    動画授業は下記のルール等に基づいて開催されます。

    • ・補助資料がある講座については、マイページの動画授業受講画面から確認できます。
    • ・配信される授業や公開の時期は、急病、天候、災害、その他やむを得ない事情により予告なく変更される場合があります。
    • ・当校は、システム若しくは通信回線等の障害又は停電、騒乱、火災若しくは天災地変等の不可抗力によって、予告なくサービスの一部又は全部の提供を一時停止することがあります。
    • ・当校は、当校または当校から委託を受けた者が前項に基づく修理又は復旧を行っている間、受講生が動画視聴できないことについて、当校に故意又は重過失がある場合を除き、一切責任を負わないものとします。
    • 2006年1月1日制定・施行
    • 本規約は、2018年6月1日より改定されました。
    • 本規約は、2019年3月15日より改定されました。
    • 本規約は、2019年11月11日より改定されました。
    • 本規約は、2020年7月1日より改定されました。
    • 本規約は、2021年1月5日より改定されました。
    • 本規約は、2022年1月6日より改定されました。
    • 本規約は、2022年4月1日より改定されました。
    • 本規約は、2022年9月1日より改定されました。
    • 本規約は、2024年4月1日より改定されました。